この度、一般社団法人日本頭蓋顎顔面外科学会 第14代理事長に就任しました。ここに、本学会のさらなる活性化に向けた、私の所信表明を掲載いたします。
一般社団法人日本頭蓋顎顔面外科学会は、主として頭蓋・顔面の骨格性変形に対して、形成外科医が中心となって脳神経外科医、耳鼻咽喉科医（頭頸部外科医）、矯正歯科医等とチームを組んで治療を行う頭蓋顎顔面外科を日本に定着させるため、昭和58年（1983年）に発足いたしました。発足時における本会の趣旨は、「本学会は頭蓋・顔面骨などの疾患を一義的に扱う外科を対象とする学会（初代理事長 難波雄哉先生記）」、という説明がなされております。当初は「日本顎顔面外科学会」という名称で発足し、3年後に「日本頭蓋顎顔面外科学会」と名称変更がなされ今日に至っております。学会発足当初は、軟組織の再建外科を中心とした形成外科領域の中に、新たに硬組織の再建外科という領域の学会を立ち上げるという、日本における形成外科の新展開に対して多くの形成外科医が注目し、本学会に参加をいたしました。しかし、学会発足後30年余りを過ぎ、会員数、学術集会における演題数、機関誌への投稿論文数、学会専門医取得者数等が近年停滞傾向であり、多くの会員の皆様より本学会のさらなる活性化を望む声が寄せられております。そのため、ここ数年、役員や名誉会員を中心に将来の学会像に向けた改革案が討議されてきました。このような背景を元に、私は、この度第14代理事長を拝命し、次のような活動方針の下に、学会の発展に尽力していく所存であります。
本学会は、頭蓋顔面の骨格性変形を治療する頭蓋顔面外科、顎を中心とした骨格性変形を治療する顎顔面外科、頭頸部癌の再建治療を行う頭頸部再建外科、唇顎口蓋裂・小耳症等の顔面先天性発育不全の治療、顔面骨骨折の整復、外傷及び腫瘍切除後の顔面組織の再建、顔面神経麻痺や眼瞼下垂等の顔面先・後天性疾患の治療、顔面の整容・美容外科等、顔面とその近接する頭部や頸部などの領域における幅広い疾患に対する集学的な外科治療の進歩、発展に努めていきます。
学会活動の活性化には、代議員の皆様からのご助言、ご協力、そしてご指導が何より重要でございます。定款に定められた代議員定数（正会員数の１割未満の人数）は、正会員の専門診療科群の割合から見ますと、形成外科：100名、歯科：6名、その他の診療科：4名です。しかしながら、現在、本学会の代議員数は、形成外科：71名、歯科：6名、その他の診療科：3名であり、歯科を除いて、定数は満たされておりません。今後は、特に大きな不足定数が生じている形成外科群代議員の増数を目指し、医育機関において指導的な立場におられる先生やこの領域で活躍しておられる若手医師を積極的に登用し、本学会の発展に努めていきたく存じます。
また、これから活躍が期待される若い世代の先生には英文業績が多く求められる時代になりつつあります。 私は、将来の日本における医学分野における学会発行の機関誌、学術雑誌は、電子化のみならず、完全英文化の流れを予見しております。その第一歩として、本学会機関誌を完全英文電子ジャーナル化とし、原著、症例報告、手術手技を中心として掲載する方向を目指していきたく存じます。まだ、時代的に早すぎる試みかもしれませんが、その実現に向けて挑戦していきたく存じます。今後、総説・特集等は、雑誌形成外科やPEPARS等の和文商業誌や各種教科書に掲載される潮流になっていくことでしょう。
さらに、頭蓋顎顔面外科領域における幅広い対象疾患を鑑みた専門医制度の見直しや学術講習会の開催形式の再検討等についても推し進めていきたく存じます。
そして、これまで以上の多くの会員の皆様が、
“この学会における診療領域の専門医になりたい！
この学会の扱う診療領域の学会発表をしたい！
この学会に関する診療領域の研究論文を書きたい！“
と思って頂けるような学会にしていきたく存じます。
最後になりますが、本学会は、形成外科が関連する臓器名を冠する唯一の学会であり、国民の皆様に形成外科診療のご理解を頂き、積極的に広報していくために、大きな責任を有しております。2016年11月9日、米国大統領選挙において、大方の予想を覆してトランプ氏が候補指名された印象的な日に、本学会社員総会において、学会活動の活発化のために、代議員の過半数が本学会の名称を変更する必要性を支持しました。その事実を重く受け止め、これからの多様な学会運営を展開していきたく存じます。
本学会の発展のために、会員の皆様には、ご理解とご協力を賜りますようお願いいたします。
（前理事長 川上重彦先生 平成27年9月声明文より一部引用） |
